- 2013.01.03
ペルーニュースについて
■Peru News は、ペルーの今を知るためのWeb ニュースサイトです■ Peru News は、ペルーのことに特化したニュースサイトです。南米諸国の中でも日本とのかかわりが深いペルーは、順調な経済成 長を続けており、経済新興国への道を歩んでいます。豊富な天然資源保有国、遺跡や豊かな自然からなる国は観光立国、また南米 一グルメを楽しめる美食に国として、数多くのビジネスチャンスがある国としても注 […]
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- 2013.01.02
- ペルー AELU ２０１３年 カウントダウンパーティー 日系人,
ペルーのAELUでカウントダウンパーティー
2012年が終わり、新年を迎える大晦日にペルーのAELUで、今年も華やかなカウントダウンパーティーが行われた。
- 2013.01.01
- ペルー 2013年 新年 お正月 黄色い,
歓声と花火とともに、ペルーの2013年が始まる
南米ペルーも、大晦日のファンファーレとともに、2013年を迎えた。 ペルーのこの時期は、夏を迎える。家族や友達のグループが、レストランや海岸沿いの宿泊施設に出向いて、カウントダウンパーティーも盛んだ。
- 2012.12.30
- アルマカミニイト 初全国ツアー ALMACOVERS エリック 宗彦 雨粒パール,
アルマカミニイト初全国ツアースタート。魂の歩みがここから
２０１２年のカウントダウンも近い12月30日、さいたま新都心でアルマカミニイトの初全国ツアーがスタートした。
- 2012.12.28
- ペルー アマゾン 観光 ＰＲＯMPERU ペルー貿易観光庁,
ペルー・アマゾンのロレト州、新たな観光スポットとして積極的なプロモーションを展開
ペルーのアマゾン北部が、これからのペルーの主要観光地として大きく成長しそうだ。
- 2012.12.27
- ペルー 国民総生産 国際通貨基金 IMF 増税,
ペルーGDPの税収割合、今後GDPの18％まで引き上げ予定。税金徴収強化と法整備が急務
ペルー政府は、社会的包摂を実現させる政策を実行するためにも、2016年度までに国内総生産(GDP)の中で税収率を１８％上げる必要があると目標を掲げている。
- 2012.12.26
- ペルー GDP 経済成長率 内需拡大 ＥＰＡ,
ペルーの経済団体連合会が、2013年のGDP成長予測7％から9％と予測
ペルーの経済団体連合会CONFIEPのアルフォンソ・ガルシア・マイロ会長は25日、 2013年度のペルーのGDPは、国際金融危機緩和の見込みから７％から９％の成長が予測されると発表した。
- 2012.12.26
日本とペルー間の貿易ＥＰＡ以降１４％の伸び。リン鉱石への投資が急成長すると予測
駐ペルー福川正浩日本大使が、2012年3月に発効されたペルーと日本間の経済連携協定（EPA）以降、二国間の貿易は１４％増加しているとペルー政府公式報道機関ANDINAに発表している。 貿易増加は、輸入と輸出双方で見られ前年度比では、日本側は２５％増加している。
- 2012.12.23
- NPOアミスタ ペルー 貧困地区 クマモト保育園 ミス・ニッケイ 日系人,
ミスペルー・ニッケイ、アミスタと共に貧困地区へクリスマス訪問
ペルーの日系新聞「プレンサ・ニッケイ」のルイス・メラ記者が、2012年のミス・ニッケイが、地元のアソセアシオン・アミスタ・ペルー・ハポン（理事長：松本弘二郎）とともに、貧困地区にある障害者学校と保育園にクリスマスギフトを持って訪れた様子を伝えている。
- 2012.12.20
- 山形大学 ラ・モリーナ農業大学 カトリカ大学 ペルー,
山形大学ペルーのラ・モリーナ国立農業大学、カトリカ大学と交流協定締結
国立山形大学はペルーのラ・モリーナ国立農業大学（リマ市）とカトリカ大学（リマ市）とそれぞれ、大学間の交流協定を提携した。
- 2012.12.20
- ペルー 日本政府 無償資金協力 広域防災災害システム整備 地震 津波 東日本大震災,
日本ペルーへ7億円の支援「防災・災害復興支援無償資金協力」イカ博物館復興も
12月18日11時（日本時間19日）、ペルー・リマにおいて、日本とペルーにおける7億円を供与額とする防災・災害復興支援無償資金協力「広域防災災害システム整備契約」と、4,960万円を限度とする一般文化無償資金協力「イカ州博物館展示・保存機材整備計画の書簡交換が,福川正浩駐ペルー大使と先方ラファエル・ロンカリオロ・オルベゴソ外務大臣の間で行われた。
- 2012.12.18
- ペルー ピスコ 輸出,
ペルー、ピスコの輸出１３％拡大、450万米ドルに達する見込み
ペルーの貿易観庁PromPeruによれば、2012年末までにペルーのピスコ輸出は、約４５０万米ドルに達する見込みだと伝えている。2011年度は、約３９７万米ドルだったことから、おおよそ１３％拡大していることになる。